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ITKarte (ITカルテ)

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地域連携パス

最近,地域連携パス(医療連携パス)が話題に上ることが多い.ITカルテを利用すると,この連携パスをウェブ上で共有することが可能になる.
連携パスを運用するには,連携パスのひな形が必要になるが,ひな形が含むべき項目は,疾患の種類や患者の治療経過の中でのステージ(段階)により異なる.つまり,急性期のラディカルな治療を行う救命救急病院と亜急性期からリハビリ期間,慢性期,あるいは介護施設と変化するにつれて,医療者が重視する指標が変化するのである.これらを全て一つのパスに載せることにすると,治療時期により全く使われない項目が多数に及び,非常に効率の悪いものになる.
よって,利用するステージに応じた評価項目を備えた簡便なテーブルを隣り合うステージの医療施設で作製していくのがよい.
また,地域の医療施設の特性により,評価項目も多用性を持つと考えられ,常に同じ項目を備えた連携パスを全国的に利用することは困難である.
このような理由から,連携パスは,地域の医療施設が話し合いの中で作製していくと思われ,個々のグループがエクセルのテーブルのような形で準備することが現実的であろう.そうすることにより,利用する医療者が項目を追加したり,修正したりしながら,フレキシブルに運用できると考えられる.
このようなエクセルテーブル(表)をウェブ上で患者ごとに共有するには,ITカルテが適している.ITカルテは,医療データとして,ファイルを時系列に沿って保存することを最も得意とするウェブ型データベースであり,安価に利用できる.
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2010年初めての書き込み

ITカルテも,2006年11月に試験運用開始から3年が経過しました.やっと,少し,皆様に知られるようになったかもしれません.
以前は,このブログも,アクセスのない日がありましたが,最近は,毎日アクセスを戴いております.
ここ一月のアクセス解析をみると,
初めて訪れる人が73%
検索エンジンはYahoo!JAPANが50%強
Googleは40%に届かないくらいです.
検索ワードでは
ITカルテ 10%
医療 6%
カルテ開示,フリー,画像,が各3.5%くらい
ITKarte 2%
その他として,IT, DICOM, 患者,利点,カルテ,権利,メリット
等となっているようです.少し驚いているのは,”ITカルテ”が検索ワードのトップに来ていることです.昨年11月のアクセス解析と変化が見られますね.
 

ITと電子カルテ,地域連携についての誤解

このブログにたどり着いてくださった人々の検索用語に,電子カルテ,共有,地域連携などがあります.逆にその言葉で,このブログ以外のネット情報を検索してみると,様々なものが見られますが大まかに次のようなものです.

1. 会社がカウンセラーや医療施設とカルテを部分的に共有して,社員の健康管理に役立てるとのこと.
2. 富士通や日本電気,富士フィルムが中核病院と地域のクリニックなどとの電子カルテ共有サービスを開始するとの話.
3. 1や2に対する記事やコメント
4. 個々の医療機関が行っている地域連携の説明

4については,それぞれの施設が頑張っている現状報告と患者さんや地域に対する広告のようなものですね.
ところで,1や2についての認識や,それらに対するコメントには,気になる部分が多々あります.

まず,1について
健康管理とは言え,企業が行った健康診断の結果以上のものを会社(つまり上司やその他の社員)が,カルテを共有して見るなどと言うことが,簡単に許されて良いのでしょうか?
それから,これらのニュースに対する,記者のコメントが,これらのカルテ共有は健康管理に役立つと単純に納得しているようですが,危険なことです.
会社と医療施設が社員の健康情報を共有すれば,病気になったり治らない病気だと会社に分かった時点で社員は解雇という切り捨てに逢うのが世の常です.

2については,
これらのサービスは,技術的に簡単なことで,すぐにでも出来るはずのことであると,皆が考えているような節がありますが,それほど簡単なことではありません.ニュースになった会社のホームページを見ても,その仕組みが明確に書かれていないことも問題です.地域連携を実施しようと考えている病院や医院に正確な情報を届ける必要があるでしょう.
どのメーカーの電子カルテでも利用できる地域連携システムと宣伝されていますが,通常,そのような場合,データを提供する側の病院や医院はデータ開示用のウェブ対応データサーバを準備する必要があります.
中堅どころの病院がこれを導入した場合,周辺のクリニックへデータの開示は出来ますが,ウェブ対応データサーバを持たないクリニックからデータを発信することは出来ないと思われます.
カルテ共有により軽傷の処置は診療所で,設備が必要な手術は大きな病院で行うことができ,スムーズな連携が可能になるだろうというコメントが添えてあったりしますが,そのためには,双方向のデータ提供が必要で,各診療所にもウェブ対応データサーバが必要になります.たぶん1000万円以上して,メンテナンスか,メンテナンス費用が必要になるはずです.個々の診療所が準備するには重い負担です.

患者は,地域のどこに行ってもカルテがあり,同じ検査を2度されることは無くなり,他の病院を受診するときも紹介状(紹介状代)がいらなくなる,とか考えている人がいるようですが,これも間違いです.
CTやMRIの性能が違いますから,精密に調べるときには上等の器械で調べ直しをします.また,専門の医師が手術を前提に検査するときには,見る視点が異なりますから,再検査がそれほど減るとは思えません.それに日本の医療を検査漬けにしているのは患者の要求であり,要求に従わないときに起きるかもしれない”見逃し”による医療訴訟への恐れですから,検査は減りません.
そもそも,他国に比べて,CTやMRI,エコーなどの器械がたくさんあるから,好きなときに好きな医療施設で検査を受けることができるわけですから,その基盤を維持するためには,相応の費用が毎年発生するのです.
紹介状無しで,つまり紹介状代を払わなくても,他の病院でそれまでのデータが引き継がれるというのも誤解があります.少なくとも次の病院へデータを見せるための措置を取る必要がありますから,それなりの情報提供料が請求されるはずです.そうならなければ,病院はこのようなシステムを導入,維持するメリットが無いことになります.現状では,診療報酬上の,このメリットが全くないため,地域連携は,かけ声だけで,定着しない状態です.

検索キーワード

最近一月のアクセス解析をみて,検索ワードとして多いものをあげると
1 DICOM
2 電子カルテ
3 変換
4 問題点
5 JPEG 
6 医療
7 無料
となっている.
特に,”DICOM JPEG  変換 無料”の組み合わせが多いようです.
皆さん,DICOMをJPEGに無料で 変換することに興味があるようですね.
もちろん,ITカルテを利用する医療従事者は,”DICOMをJPEGに無料で 変換する”ことが出来ます.
医療施設がフィルムレスになってDICOM CDを大量に吐き出すようになりましたが,それを受け取る医療施設も多数あるはずです.施設経営者や医療機関上層部は,「紹介状についてくるDICOM CDは個人のパソコンで見なさい.」という状況が続いているようです.
DICOM CDを吐き出す施設は,圧縮などせず,標準DICOMで記録してくれると受け取る側は助かります.

地域医療連携 IT化の問題点1

地域医療連携,ITによる医療の連携,ユビキタスカルテ,ITによる医療情報開示など,さまざまなテーマが唱えられているが,現状を見るとうまくいっていない.
何故か.
ITカルテは,インターネットさえあれば,いつでもどこからでも利用できるように,出来るだけ利用に当たってハードの制約がかからないように設計してきた.ところが,現状でITカルテの利用促進を妨げている大きな問題は,全く基本的なことである.
診療の場にインターネットが無いことである.私の勤務している病院では,外来診療の場にインターネットがあり,院内電子カルテもITカルテと繋がっているが,多くの病院や医院では,外来診療の場にインターネットすら無いところが未だに多い.医局(医師のオフィスみたいなところ)では,インターネットが利用できるが,患者さんを前にする診察現場にはインターネットが来ていないのである.
勤務医師は,診療現場にインターネットがあることを望んでいる人も多いと思われるが,経営者の方は,そんなものは必要ないと考えているようである.
最近,一人でクリニックを開業する医師は,診察デスクにインターネット接続のパソコンを置く人が多くなっているが,これらは特別な状況であるようだ.
あらゆる医療現場にインターネットが整備されるまで,もう暫くだろうか.

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