-
×
[PR]上記の広告は3ヶ月以上新規記事投稿のないブログに表示されています。新しい記事を書く事で広告が消えます。
-
このブログにたどり着いてくださった人々の検索用語に，電子カルテ，共有，地域連携などがあります．逆にその言葉で，このブログ以外のネット情報を検索してみると，様々なものが見られますが大まかに次のようなものです．
1. 会社がカウンセラーや医療施設とカルテを部分的に共有して，社員の健康管理に役立てるとのこと．
2. 富士通や日本電気，富士フィルムが中核病院と地域のクリニックなどとの電子カルテ共有サービスを開始するとの話．
3. 1や2に対する記事やコメント
4. 個々の医療機関が行っている地域連携の説明
4については，それぞれの施設が頑張っている現状報告と患者さんや地域に対する広告のようなものですね．
ところで，1や2についての認識や，それらに対するコメントには，気になる部分が多々あります．
まず，1について
健康管理とは言え，企業が行った健康診断の結果以上のものを会社（つまり上司やその他の社員）が，カルテを共有して見るなどと言うことが，簡単に許されて良いのでしょうか？
それから，これらのニュースに対する，記者のコメントが，これらのカルテ共有は健康管理に役立つと単純に納得しているようですが，危険なことです．
会社と医療施設が社員の健康情報を共有すれば，病気になったり治らない病気だと会社に分かった時点で社員は解雇という切り捨てに逢うのが世の常です．
2については，
これらのサービスは，技術的に簡単なことで，すぐにでも出来るはずのことであると，皆が考えているような節がありますが，それほど簡単なことではありません．ニュースになった会社のホームページを見ても，その仕組みが明確に書かれていないことも問題です．地域連携を実施しようと考えている病院や医院に正確な情報を届ける必要があるでしょう．
どのメーカーの電子カルテでも利用できる地域連携システムと宣伝されていますが，通常，そのような場合，データを提供する側の病院や医院はデータ開示用のウェブ対応データサーバを準備する必要があります．
中堅どころの病院がこれを導入した場合，周辺のクリニックへデータの開示は出来ますが，ウェブ対応データサーバを持たないクリニックからデータを発信することは出来ないと思われます．
カルテ共有により軽傷の処置は診療所で，設備が必要な手術は大きな病院で行うことができ，スムーズな連携が可能になるだろうというコメントが添えてあったりしますが，そのためには，双方向のデータ提供が必要で，各診療所にもウェブ対応データサーバが必要になります．たぶん1000万円以上して，メンテナンスか，メンテナンス費用が必要になるはずです．個々の診療所が準備するには重い負担です．
患者は，地域のどこに行ってもカルテがあり，同じ検査を2度されることは無くなり，他の病院を受診するときも紹介状（紹介状代）がいらなくなる，とか考えている人がいるようですが，これも間違いです．
CTやMRIの性能が違いますから，精密に調べるときには上等の器械で調べ直しをします．また，専門の医師が手術を前提に検査するときには，見る視点が異なりますから，再検査がそれほど減るとは思えません．それに日本の医療を検査漬けにしているのは患者の要求であり，要求に従わないときに起きるかもしれない”見逃し”による医療訴訟への恐れですから，検査は減りません．
そもそも，他国に比べて，CTやMRI，エコーなどの器械がたくさんあるから，好きなときに好きな医療施設で検査を受けることができるわけですから，その基盤を維持するためには，相応の費用が毎年発生するのです．
紹介状無しで，つまり紹介状代を払わなくても，他の病院でそれまでのデータが引き継がれるというのも誤解があります．少なくとも次の病院へデータを見せるための措置を取る必要がありますから，それなりの情報提供料が請求されるはずです．そうならなければ，病院はこのようなシステムを導入，維持するメリットが無いことになります．現状では，診療報酬上の，このメリットが全くないため，地域連携は，かけ声だけで，定着しない状態です．PR -
最近一月のアクセス解析をみて，検索ワードとして多いものをあげると
1 DICOM
2 電子カルテ
3 変換
4 問題点
5 JPEG
6 医療
7 無料
となっている．
特に，”DICOM JPEG 変換 無料”の組み合わせが多いようです．
皆さん，DICOMをJPEGに無料で 変換することに興味があるようですね．
もちろん，ITカルテを利用する医療従事者は，”DICOMをJPEGに無料で 変換する”ことが出来ます．
医療施設がフィルムレスになってDICOM CDを大量に吐き出すようになりましたが，それを受け取る医療施設も多数あるはずです．施設経営者や医療機関上層部は，「紹介状についてくるDICOM CDは個人のパソコンで見なさい．」という状況が続いているようです．
DICOM CDを吐き出す施設は，圧縮などせず，標準DICOMで記録してくれると受け取る側は助かります． -
地域医療連携，ITによる医療の連携，ユビキタスカルテ，ITによる医療情報開示など，さまざまなテーマが唱えられているが，現状を見るとうまくいっていない．
何故か．
ITカルテは，インターネットさえあれば，いつでもどこからでも利用できるように，出来るだけ利用に当たってハードの制約がかからないように設計してきた．ところが，現状でITカルテの利用促進を妨げている大きな問題は，全く基本的なことである．
診療の場にインターネットが無いことである．私の勤務している病院では，外来診療の場にインターネットがあり，院内電子カルテもITカルテと繋がっているが，多くの病院や医院では，外来診療の場にインターネットすら無いところが未だに多い．医局（医師のオフィスみたいなところ）では，インターネットが利用できるが，患者さんを前にする診察現場にはインターネットが来ていないのである．
勤務医師は，診療現場にインターネットがあることを望んでいる人も多いと思われるが，経営者の方は，そんなものは必要ないと考えているようである．
最近，一人でクリニックを開業する医師は，診察デスクにインターネット接続のパソコンを置く人が多くなっているが，これらは特別な状況であるようだ．
あらゆる医療現場にインターネットが整備されるまで，もう暫くだろうか．
-
医療・複肢のIT化に関して以下のような記事がある．
-引用開始-
■患者も医師もアクセスできるデータベースなぜ、デンマークでは、高齢者が情報通信を利用して医療・福祉サービスを受けているのだろうか。欧州の先頭を走っているとされるデンマークの医療情報化について、「デンマーク医療の電子化の現状と今後の動向」（ＮＴＴデータ「欧州マンスリーニュース 2009年5月号」）というリポートが多くの要因を指摘しているが、注目すべき点として米タイム誌の次の報道を引用している。
「患者の診療記録等の健康情報を集中管理したデータベースがあり、かかりつけ医師の98％と、病院勤務の医師、薬剤師の100％がこのデータベースへアクセスできる。患者は医療現場で共有されている自分の情報を、セキュリティで管理されたサイトを通じて見ることができ、医療関係者が自分の健康情報にアクセスした際には、そのことが本人にメールで通知される。診療の予約はもとより、終末医療の際の意思表示さえも登録できる。さらに、病院では医師たちが端末を持ち歩き、薬を処方する際、処方しようとする薬が患者の体質（アレルギーの有無）に合っているか、他の医師による処方薬との併用により問題を引き起こす可能性がないのか等をチェックし、問題がある場合は端末が警報を発し医療事故を防いでいる」（Eben Harrell，“In Denmark’s Electronic Health Records Program，a Lesson for the U.S.” in Time，16th April 2009）。
同リポートによれば、デンマークでは国民の医療情報管理ツールとして、「sundhed.dk」と呼ばれるポータルサイトが開設されており、健康に不安を覚えてサイトを訪れた人のうちの３分の１は、慌てて受診する必要がない、あるいは全く受診の必要がないと気づき、安心するという。人口約550万人のデンマーク国内全体では、90万件の診療と、400万～1000万キロメートルの移動のための費用が節約できていると推計される。
-引用終わり-
このような機能はITカルテを用いると実現出来るものである．患者，医師，薬剤師，看護師，ケアマネージャー，社会福祉士などが相互にアクセスできる理想的なシステムである．
現在の問題は，運営の経費を如何に捻出するかである．ITカルテは現在，患者会員に会費を求めているが，医師が一次的に利用する場合は無料で利用を開放している．しかし恒久的に続けるためには，患者が会員になる必要がある．医療関連企業の広告を受け入れて，運営費用の一部に当ててはいるが，まだ汁分ではない．
ITカルテのようなシステムの利用に，何らかの補助が与えられるとありがたいが，そのような仕組みは日本にはない．
地域医療再生基金のような予算が利用できれば，一気に電子カルテ利用施設をITカルテに接続することが可能であるが，日本の場合，このような予算が，大手医療機器メーカーの閉鎖医療システムに使われてしまう状態で，真の患者まで利用できる開放型システムには投下されていない．このような閉鎖型システムは，医療施設にとっても，患者や地域の囲い込みに都合がよいという側面がある．しかし，このようなシステムは，フレキシブルに患者や医療従事者が利用できるシステムではない．
フレキシブルに患者や医療従事者が利用できるとは，患者がどの医療施設や医療機関を利用してもすぐに連携でき，さらにその患者の主治医や関連する薬剤師，看護師，ケアマネージャーなどが，いつでもどこからでもアクセス可能な仕組みである．医師が自宅や異動先からでも必要な患者の情報にアクセスできる仕組みがITカルテの真骨頂である．
すでに，自社の地域連携システムをもっている医療機器メーカーにとってもこのフレキシブルアクセスを補完する機能を提供できるので，ITカルテへの接続を検討してもらいたい．これは，お互い排他的ではなく，補完しあえる機能である．
ITカルテは大手メーカーが作ったシステムではないが，あらゆる電子カルテや医療画像サーバのデータを受け入れることが可能になり得るものであり，次世代型医療連携システムとして普及してもらいたいと思う．
問い合わせは
NECパーソナルシステム南九州株式会社へお願いします．
-
病院や診療所が「電子カルテ」の情報を共有するシステム構築．
異なるメーカーの電子カルテシステムをすでに採用している病院や診療所でも，診察結果や検査データが見られる仕組みを開発．
これは，ITカルテで実現できることで，まるでITカルテの宣伝のようですが，上記のフレーズは2009年9月5日の日経新聞の記事で，富士通の広域医療連携システムのことです．地域に中継サーバを置き，総導入費用は1億～1億5000万円程度だそうです．この金額，どこまでを含んでいる金額なのでしょう．
”電子カルテ共有システムの構築支援に乗り出す自治体も増えることが予想されるので，自治体が医療機関と共同で新システムの導入や運用に参加できるように働きかける”とあります．
電子カルテに接続される出力サーバがありネット経由で中継サーバに繋がっている図が載っています．
出力サーバに医療データが蓄積されるのではないかと思われますが，そうであれば，NECのIDリンクとほぼ同じ仕組みと考えられます．
ITカルテなら，これほどお金はかからないし，患者個人へもデータが開放できます．また出力サーバがない小さな医院からもデータをアップロードできますから，是非ITカルテも検討対象にして欲しいですね． -
最近のITカルテの周辺情報をお届けします．
まず，ITカルテを利用したDICOM画像のJPEG変換機能は，好評のようです．利用者が増加している模様です．処理スピードが速く，あっと言う間に終わります．DICOMツリーの枝毎に，フォルダを作成して格納されるため，その後の使い勝っても良好です．
ITカルテを利用した画像の紹介機能も利用者が増加しています．そのため，連携専用のID作成が増えてきています．画像登録の後，紹介機能を上手く使ってもらえると，関連施設から大学病院への情報提供など非常に便利です．
画像の処理に関しては，取り込み時やJPEG変換時のCTのウィンドウ幅，ウィンドウレベルの設定ができるようになりました．これにより，頭部条件，骨条件，肺野条件，縦隔条件などが選択できるようになり，好みの状況での処理が行えるようになりました．
依然として問題のあるものは，そのCDあるいはその施設特有の圧縮やファイル形式のCDです．時々汎用型DICOMでないデータCDがあります．
データＣＤのルートディレクトリにDICOM.DIRのファイルとDICOMデータフォルダ
DICOMデータフォルダに各DICOMデータ という構造のCDならほぼ問題なく処理できます．
￥-DICOM.DIR
-DATAフォルダ￥-DATA1フォルダ￥-データ1-1
-データ1-2
-データ1-3
-データ1-4
．．．．
-DATA2フォルダ￥-データ2-1
-データ2-2
．．．．
-DATA3フォルダ
．．．．
-DATAｎフォルダ
となっているDICOM CDならばOKです．
これは，たぶんにCD作成施設の問題なのですが，他院へのデーCDを作成するソフトウェアの製作会社に汎用DICOMの出力機能を装備してもらう必要がありそうです．
データ出力病院やクリニックに装備されているソフトウェアに依存しているため，業界としての努力が求められるところではないかと思われます．
データ出力施設の医師は，データCDの作成を放射線技師に依頼しますが，放射線技師はその施設にある作成ソフトウェアでCDを作成します．作成されたデータCDを作成施設の医師は使いませんので，使い勝っての悪さを知らないまま過ごしています．
紹介元は十分な量と質のデータを送ったつもりになっていますが，紹介先（受け取り手）の医師が開いてみると，DICOMビュアーが起動しなかったり，使い慣れた汎用ビュアーで見ることができなかったりとfrustrationが溜まります．
また，以前にも述べましたが，一般の開業医の中には，ＣＴ，MRI，レントゲン写真など大量のデータを1枚のCDに入れてくる場合があります．良かれと思っての事でしょうが，保存ファイルは高圧縮でデータ落ちがひどく，解像度の低い画像になります．画像データCDを作成する場合は，非圧縮ファイルで作成して欲しいものです．
そんなこんなで，上手くいかないこともあるのですが，読めないCDは常にITKarteサービス会社へfeedbackをかけていますので，少しずつ改善されてきています．
このブログのアクセス解析をみると，このブログにたどり着く検索ワードで，
DICOM, JPEG, 変換，フリー
の組み合わせが特に多いことに気づきました．
皆さん，困っているのでしょうね．
ITカルテの利用登録には，医師免許番号の記載が必要であるため，二の足を踏んでいる方が結構いらっしゃるのではないかと思います．
ITカルテ開発スタッフもサービス提供に協力しているNECパーソナルシステム南九州株式会社も皆様に信頼していただけるように，努力しています．
-
We have started a web service of a medical (or health) data sharing system (ITKarte) aiming at better medical cooperation between doctors and substantial reporting to the patients. This system gives convenience to doctors in exchanging medical information with each other. Doctors can also disclose medical information to their patients.
A brief overview of ITKarte can be found at:
http://itkarte.jp/
(in Japanese)The web medical data sharing system (ITKarte service) has a new access-privileges management method which treats the access privileges by each individual data. According to the method, medical data can be put on the Internet while keeping both security and convenience. In this system, text records and image records(jpeg, tiff, bmp, DICOM, pdf) are available by using Internet Explorer. We believe this system has the possibility to assist doctors and patients throughout the world.
